我が国もＪＴ「マイルド・セブン」海外向けのパッケージを尖閣諸島の絵柄にすべきであろう。
さて、かねてより述べている「尖閣防衛と開拓」のための“民間武装商社”の設立、しかしこれは事実上の半官半民・国策会社とも云える。そのため本来なら国の出資があって然るべきではあるが、建前上は純民間会社なのでいきなり国民の血税を当てにするのも申し訳ない感がある。
そこで、総務省が音頭を取って『尖閣ドリーム宝くじ』なるものを販売しては如何だろうか。収益は上記の民間武装会社に“貸し付け”という形で回すのである。会社運営のための資金調達としては最も国民の負担が少ないと同時に、ロンドンなど海外の宝くじ販売業者へも販売斡旋を委託することで、
「日本領土である尖閣諸島の大規模開拓」
これを内外にＰＲすることが出来る。
宝くじ賞金は例えば
●１等賞金２億円×２本
●２等賞金１億円×１０本
とし、１枚３００円で販売する。賞金総額を除いても４０～５０億円の儲けがでる筈である。
そして、折角だから中国大陸でも販売するべきだろう。おそらく中国共産党は発狂して販売窓口閉鎖を指示するだろうが、それを見越して華人系の多いカナダやオーストラリアなどに「中共国籍人士専用窓口」を設けてやればよかろう。
また日本国内の中共人を使う手もある。違法の中国人“地下銀行”ネットワークを使い、『尖閣ドリーム宝くじ』を中国本土の人間も購入できるようにする。勿論当選した場合はちゃんと賞金をあげる。これにより従来の「日本 ⇒ 中国本土」という金の流れを「中国本土 ⇒ 日本」へと逆流させることが出来るのだ。
さらに意外な効果が見込める可能性もある。金儲けに余念のない中国人、特に中共政府幹部や共産党幹部には金に執着する者が半端な数ではないから、この『尖閣ドリーム宝くじ』を本人あるいは一族縁者を通じて購入する可能性があるのだ。
日本公安当局は『尖閣ドリーム宝くじ』販売ルートを通じてその事実を掌握し、それをネタに脅迫するか、もしくはこちら側の協力者に仕立て上げることが出来よう。中共「ハニートラップ」ならぬ『尖閣ドリーム宝くじトラップ』である。
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