とにかく対韓国・朝鮮（在日も含む）への鉄則は、「関わり合わない」こと。そして韓国が何か言って来ても、全て「放置プレイ」でＯＫである。
その一方で朝鮮勢力が仕掛けている「（所謂）従軍慰安婦」「強制徴用賠償」さらに「日韓併合の不当性」「日韓基本条約の無効」などは、真実を日本政府が国際社会に対してくどいほどにＰＲしまくり、彼ら朝鮮へ「倍返し」どころか「十倍返し」してあげるべきだろう。
『朝鮮と同じことをやったら連中と同等になってしまう、日本の品格を落とす』と言う人も多いが、今迄そんな呑気なセリフで出鱈目な朝鮮の行動を放置していた結果が、世界的規模での反日策動の展開なのである。
しかし政府・現政権はその辺りの処をちゃんと理解しているのか？
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韓国大使に首脳会談働き掛け＝岸田外相
岸田文雄外相は21日の記者会見で、李丙※（※＝王ヘンに其）駐日大使との19日の会談に関し、「高いレベルでの意思疎通も重要だと話し合った」と述べ、安倍晋三首相と朴槿恵韓国大統領による首脳会談の早期実現を働き掛けたことを明らかにした。
（以上引用）
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どうせ向こうから断ってくると読んだ上で「高いレベルでの意思疎通も重要だと話し合った」のなら、なかなかの役者である。しかしながら相手は名負うての“バ姦国”、この程度の社交辞令を本気にして「日本が会いたいというから会ってやった」云々と開き直る可能性もあるから、リスキーな手でもある。
そもそも、向こうの駐日大使と会談しないのが一番。向こうが会いたいと言って来ても、
「何も話すことはない」
で済んでしまう。よしんば会ったとしても開口一番「仏像返せ」、
この一言で終わり。
しかしである。安倍首相の周囲には日韓関係の修復を図ろうとする輩が存在するようである。ならば、その輩たちの跳梁を逆手に取ってもいい。
そう、韓国に対して「躾け」は必要だ。それも政府単位での。
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