賭狂がゆく

港澳(香港、マカオ)往来28年、人生如賭博

差別反対のマスコミが言わぬこと

 

テニスの大坂某が人種差別反対を理由に準決勝を棄権、そして日本人にもこの問題を共有してもらいたいという趣旨で日本語でも発信している由。

 

大坂と同じように日本マスコミとTVに出てくる有識者・コメンテーターらも、人種差別問題を日本人も共有すべき云々と喋っている。

 

しかし連中が決して言わない事実がある。

 

それは日本こそが人種差別反対を国際会議の席上、全世界に提案した最初の国だという事を。

 

1919年1月、第一次世界大戦後の講和会議のためにパリに到着した日本代表団は国際連盟設立委員会において、「国際連盟規約」中に人種差別の撤廃を明記するべしという提案を各国に打診し始めた。

 

ところがアメリカが反対し「全会一致」の条件を付けたため、4月の投票ではアメリカ、イギリスほか3ヶ国が反対票を入れ、人種差別撤廃は葬り去られたのである。

 

当時アメリカでは日系移民の排斥が盛んで、このあと1924年には所謂「排日移民法が成立した。これは大東亜戦争の遠因のひとつとなった。

 

そして人種差別撤廃案の明記否決にもっともガックリしたのがアメリカ国内の黒人たちだった。1919年夏以降頻発した黒人暴動の原因はここにある。

 

これら歴史上の事実に全く触れない日本マスコミとコメンテーターらの姿勢には疑問を感じざるを得ないのである。

 

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