賭狂がゆく

港澳(香港、マカオ)往来28年、人生如賭博

名村造船所、怒涛の反騰

 

今日18日の日経平均先物の買い戻しもあって戻り足が加速した。終値は前日比+1,032.80の39,740.44円(+2.67%)。

 

そして度々取り上げている造船準大手の(株)名村造船所(東証STD:7014)。

 

同社株は先週末1,800円台でパッとしない値動きが続いていたが、本日午前に1,900円台を回復し午後はそのまま2,000円台回復へと怒涛の反騰を開始。

終値は2,027円、前日比+165円(8.86%)。

 

しかも今日の5分足チャートは午後から右肩上がり直線という凄いことになっている。

(野村證券サイトより寸借)

 

この反騰はおそらく下記の記事が出たことも一因なのだろう。

 

乗りものニュース3月18日配信記事

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「日本と韓国、助けて!」アメリカ海軍長官が直談判しに来たワケ 大ピンチの「造船」 強すぎる中国

(https://trafficnews.jp/post/131621 )

アメリカ海軍のカルロス・デル・トロ長官が2024年2月、日本と韓国を訪問し、船舶の新造や修繕などを手掛けている造船所幹部と相次いで会談を行いました。デル・トロ長官は米国の造船業の現状に危機感を抱いており、日本や韓国の企業から投資を呼び込むことで国内の造船所を復活させ、艦艇と商船両方の建造能力を強化させる考えを示しています。

(中略)

続いて訪問した日本では、東京・赤坂のアメリカ大使館で三菱重工業の江口雅之執行役員(防衛・宇宙セグメント長)、ジャパンマリンユナイテッド(JMU)の江藤淳常務執行役員(艦船事業本部横浜事業所長)、名村造船所の名村健介社長(佐世保重工業社長)と会談。ここでもアメリカ国内の造船所への投資について議論が行われました。(以下略)

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アメリカ国内の造船所への投資と言っても三菱重工業やジャパンマリンユナイテッドなどと違って名村社にカネは無い筈だから、流石に米国内に進出して新たに造船所をオープンする訳にはいかないだろう。しかし米海軍長官と社長がさしで話すとは相当の事なので、今後の展開は要注意である。

 

本件は地政学的には、ランドパワーの雄である中国がシーパワー大国も兼ねようとする野心を剝き出しにしている事に対するシーパワー代表のアメリカの深刻な危惧をよく表している。

 

海洋立国たる我が国としては海運、造船など海洋関連への投資は必須である。名村社に限らず、例えば先日急騰した三井E&S社などの株価動向から目を離せないだろう。

 

※投資は各人の自己判断でお願いします。

 

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祝!北陸新幹線が敦賀まで延伸開業

 

16日、北陸新幹線の金沢~敦賀福井県)間が延伸開業した。

 

(JR品川駅にて、筆者撮影)

 

交通の利便性が良くなったのはいいが、現役サラリーマンの方には一寸困ったことも起こるかも知れない。首都圏から日帰り旅程が組み易くなったので宿泊出張が認められないケースも出てくる可能性が生じるから。

 

そういえば会社勤め時代のこと、隣のセクションの某課長さんが無謀にも「沖縄日帰り出張」を何度も行っていたので、「出来るじゃないか!」という話になって他の部署の出張者までが迷惑を蒙ったという事件があった。

 

何でもかんでも「早けりゃいい」…という風潮も考えものではないだろうか。

 

ちなみに筆者が敦賀を訪れたのは確か25年も前、敦賀原発関係の仕事のためだった。もうサラリーマンを辞めてしまったのでそこに行くことも無いだろうが、越前ガニの料理や駅弁はまた食べてみたいものである。

 

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住友金属鉱山が突如爆騰

 

先週の日経平均4万円台到達と今週の調整局面という全体の動きに全然関係ない、或る意味多くの投資家から無視されている銘柄は結構ある。当ブログで度々触れている住友金属鉱山東証PRM、5713)もそのひとつ。

 

昨年夏以来今週まで同社の株価は4,000~4,500円の間で推移しており、特にここ1ヶ月は全体相場から取り残されたパッとしない値動きが続いていた。しかも先月の第3Q決算発表では通期の業績を下方修正し経常利益・当期利益とも大幅減益で株価も4,000~3,900円台、昨13日の終値は4,063円と低空飛行状態だった。

 

ところが今日14日、突如急騰し午前9時台で4,380円の高値を付け終値は4,335円で前日比+272円(6.69%)。

 

その理由は昨13日夜のロイター報道にある。

 

ロイター3月13日配信記事

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中国の銅製錬大手、共同減産で合意 原材料不足に対応=関係筋

(https://jp.reuters.com/markets/global-markets/2TYEASAAPBJSRBCCYNJI6TT7VQ-2024-03-13/ )

中国の大手銅精錬会社は13日、原材料不足に対処するため一部の赤字工場で異例の協調減産を実施することで合意した。関係筋が明らかにした。具体的な減産率や量は決まっておらず、各製錬所が独自に判断するという。(以下略)

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これを受けてロンドン金属取引所(LME)の銅3カ月物が約1年ぶりに上昇し、上海先物取引所の銅先物も約3年ぶりの高値へと続伸。株式では米の資源大手であるフリーポート・マクモラン社が買われ、日本株では住友金属鉱山三菱マテリアルが買われている。特に三菱マテリアルは年初来高値を更新した。

 

世界的資源メジャーを目指す住友金属鉱山は高値更新を続けている「金(きん)」関連株の本命でもあるから、株価が4,000円台で放置されて来たこと自体が異常であるとも思える。いったん動き出せば昨年3月に付けた年初来高値5,515円奪回は勿論のこと、一昨年の上場来高値6,625円越えも決して夢ではあるまい。

 

もっとも株価上昇の要因となるのはあくまでも銅の需給状況とそれに伴う金属取引の市況次第。果たして「銅」なることやら・・・。

 

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JKと「恋愛交際」のアホ50代

 

経済人たるもの一生に一度は日本経済新聞に取り上げられたら名誉なことだと思うのだが、こんな馬鹿馬鹿しい話で取り上げられては…この50代会社役員はダサ過ぎる。

 

日本経済新聞3月10日配信記事

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プレゼント代返還訴訟 40歳差「彼女」に265万円

「恋愛感情を利用された」 すれ違う思惑に危うさ

(https://www.nikkei.com/article/DGKKZO79121330Z00C24A3CM0000/ )

「金払いが良かった」。神奈川県の50代の会社役員の男性は、恋人と信じていた女子高生に法廷で突き放された。SNSで知り合い、プレゼント代などに1年間で265万円を費やした相手に本当の交際相手がいたことが判明。「恋愛詐欺」と怒りに震えて提訴したが、裁判で浮かび上がったのは40歳近く年の離れた2人の関係のいびつさと危うさだった。(以下略)

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いくらカネを持っていそうな会社役員とはいえ50代のおっさんがJKと恋愛関係とか、こんな設定はドラマ内だけで現実には9割9分有り得ない筈。騙された上に裁判まで起こして負けたとは、この男は相当のアホンダラとしか言いようがない。

 

斯く言う還暦過ぎジジイの筆者も35歳の時に20歳のJDと付き合っていた時があったが、流石にJKは範囲外だった。もっとも十人十色なのでこの会社役員はストライクゾーンにJKも入っていたのか、それともJKしか目に入らなかったのか。そこは「人生いろいろ」といった所だろう。

 

それにしても知りたいのはこの会社役員が勤めているのがどんな会社なのかという点。上場企業や有名企業だったとしたら大笑いである。

 

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不可解な尖閣中共ブイ未撤去

 

自国民を痛めつける施策はすぐに決めるくせに、自国の排他的経済水域EEZ)内で昨年7月と今年1月29日に発見された中共設置のブイは何故か撤去しない岸田政権。自国の主権が侵害されているというのに、とにかくやることが遅すぎる。

 

読売新聞3月8日配信記事

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尖閣周辺の中国設置ブイについて上川外相「撤去や移動、我が国による設置」検討

(https://www.yomiuri.co.jp/politics/20240308-OYT1T50129/ )

上川外相は8日の記者会見で、沖縄県尖閣諸島周辺の日本の排他的経済水域EEZ)内に中国が設置したブイについて「撤去や移動、我が国によるブイの設置を含む対応」を検討していると明らかにした。「関係国が有する権利や義務、我が国の国内法令、船舶交通や漁業活動へ与えうる影響なども踏まえ、可能かつ有効な対応を実施していきたい」と述べた。(以下略)

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「検討」は岸田氏お得意のフレーズだが、半年以上も「検討」=放置とは不可解極まりない。そもそも中共に撤去を要請すること自体がナンセンスな話で、こんなのは問答無用で没収すべきものである。

 

おそらく「公的機関による公式な撤去が難しい」という中共に阿った慎重論を唱えているのが居るのだろうが、処分方法はいくらでもある。例えば、

  • 国籍不明の船舶がブイに衝突し破壊してしまった。
  • 原因不明のアクシデントでブイが錘から外れて漂流消失した。

等々、どうでも出来る筈だ。

 

そんなことすら出来ない…という理由は、いったい何なのか?

 

中共は相手が弱腰と見ればつけ上がって次々と挑発行為をエスカレートしてゆくゲテモノ、今までも我が国は散々やられてきたのは政府も承知の筈だ。それでも動かない、動けないというのは、誰かが中共に忖度しているのか? それとも政府・与党内にいる中共のエージェントが活動しているからなのか?

 

先日の自民・松下議員の件は氷山の一角に過ぎず、中共のご機嫌を損ねると困る連中はいくらでもいる。経団連然り、太陽光発電関連業者然り、中国製EV導入に勤しむ業界業者然り、未だに中国でメシを食っている某アパレルや小売り業者、メーカーまた然り。彼らの利益なんぞ日本人の利益にはならないので無視して一向に問題ない。

 

これらの中共設置ブイは明らかな国連海洋法条約(UNCLOS)違反行為であり、民間利用ではなく十中八九軍事利用、特に人民解放軍の海軍艦艇および潜水艦運用に利用されるものである。

 

とにかく「できない理由」を数え上げるのではなく、粛々と撤去して「処分した」の一言を発信すればいいだけ。中共が発狂するかも知れないが、ならばついでに尖閣侵犯の中共艦船も「不幸な事故」で始末してしまえば、事態は悪化するのではなく“振り出し”に戻るだけ。

 

支持率最低の岸田政権はもはや失うものが無いのだから、習近平が発狂する前にこちらが発狂して中国の斜め上を行くべきである。

 

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国防意識はまともな岸田首相

 

実質増税や不良外国人の放置・増加策で元々の日本人を痛めつけることに勤しむ岸田政権。「増税クソメガネ」とか散々な言われようの岸田首相だが、ご自身はどうやら国防意識だけはまともらしい。

 

毎日新聞3月5日配信記事

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次期戦闘機の第三国輸出、首相が解禁の必要性強調 参院予算委

(https://mainichi.jp/articles/20240305/k00/00m/010/200000c )

岸田文雄首相は5日の参院予算委員会で、日本、英国、イタリアの3カ国で共同開発する次期戦闘機の輸出に関し、「第三国への直接移転を行う仕組みが存在しなければ、我が国が求める戦闘機の実現が困難になる」と述べ、輸出解禁の必要性を強調した。公明党の西田実仁氏への答弁。

島国・日本への武力攻撃は「必ず空または海を経由して行われる」と指摘。「戦闘機による防衛能力が徐々に失われた第二次世界大戦で国土全域で甚大な被害が発生してしまったことからも分かるように、戦闘機は平和と安定に不可欠な装備品だ」と強調した。(以下略)

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筆者のスタンスからすれば当たり前のことをやっと総理大臣がまともに国会で言明しただけのこと。日本に対する武力行使への抑止力整備と防衛技術の開発・改善・保全に加えて日本の防衛技術製品の海外シェア増加は速やかに行うべきものである。

 

そして単に次期戦闘機の輸出推進を唱えるのであれば、防衛産業界からのプッシュで能書きを覚えさせられているのか?と勘繰る向きもあろうが、記事中にある岸田首相の発言、

「戦闘機による防衛能力が徐々に失われた第二次世界大戦で国土全域で甚大な被害が発生してしまったことからも分かるように、戦闘機は平和と安定に不可欠な装備品だ」

これに広島出身の岸田首相の強い思いが込められていると思う。

 

かなり前にどこかで書いたが、原爆を投下したアメリカは、その投下理由を戦争早期終結のためとか本土決戦で予想される双方の死傷者を救うためとか主張している。しかし昭和20年夏当時、我が国の継戦能力は完全に限界点に達していた。

 

日本の軍事能力低下と戦争経済の破綻を目論んだ米軍の作戦は、開始時期順に下記の3点に集約される。

 

(1)潜水艦、航空機による海上交通路の遮断(通商破壊戦)

(2)戦略爆撃機B29による軍事拠点・生産拠点爆撃と都市無差別焼夷攻撃

(3)日本本土および朝鮮半島沿岸の港湾への大量機雷敷設による航路封鎖

 

特に(3)の機雷封鎖は「対日飢餓作戦(Operation Starvation)」と称され、凄まじい威力を発揮した。昭和20年3月27日から8月15日までに長距離戦略爆撃機B29によって投下された機雷総数は 12,135 個、そのうち日本沿岸には11,277 個が投下された。この機雷戦によって日本の戦時経済はズタズタに寸断され、干上がってしまった。

 

つまり広島、長崎への原爆投下が行われなくとも、日本の継戦能力は「対日飢渇作戦」で著しいダメージを被っており、降伏は時間の問題だったのである。

 

そんな中、アメリカは広島、長崎になぜ原爆を投下したのか。それは昭和20年の時点で日本側には、核兵器もしくは同等の破壊兵器を米本土へ報復攻撃する能力が失われていたからである。決してアメリカが自己正当化のために主張している、本土決戦回避のためとか戦争早期終結のためとかでは無い。

 

もうひとつ広島、長崎の教訓を挙げるとするなら、迎撃能力の必要性と、迎撃を実行することの大切さである。昭和20年夏前には、日本は防空戦力の消耗もさることながら「本土決戦に備えた航空温存策」という名目で米軍機を迎撃しなかった(なんと命令で禁じた)ので、調子に乗った米軍は丸腰のB29に焼夷弾を満載して全国の地方都市を焼き尽くした。

 

当然、偵察目的と思われる単機あるいは少数機のB-29に対して、それらを殲滅する迎撃活動を行わなかったので、その行動を読んだ米軍は数十回にも及ぶ「模擬原爆」投下と本番の2回、少数機で侵入した訳である。

 

侵入者を迎撃し、殲滅する戦力を保持し、抑止行動を徹底しなければ、より大きな災厄を招くであろうことは東京大空襲をはじめとする日本各地が被った空襲被害および広島・長崎の例で明らかだ。その歴史を知っているからこそ、岸田首相は敢えて第二次世界大戦の例をあげて戦闘機の重要性を強調したのだろう。

 

様々な愚行を演じている岸田政権であるが、せめて我が国の国防充実とその関連施策はしっかり進めて頂きたいものである。

 

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祝・日経平均4万円台とバブル期回想

 

昨4日、日経平均株価は史上初の4万円台突入。その達成感からか今日5日は流石に反落して始まったものの、あのバブル期の株式市場のような変な過熱感が無いので落ち着いていられる。

 

日経平均が当時「史上最高値」を付けたのは平成元年(1989年)12月29日の大納会の時であった。だいぶ以前にどこかで書いたが、あの35年前の平成元年と年内最後の週のことは今でもよく覚えている。

 

当時はバブル景気真っ盛りだった。勤めていた会社では課長職以上の管理職が経費使いまくりでウハウハやっていた。客の接待に2次会3次会で高級クラブを使うのは普通、そしてタクシーチケットは使い放題。

 

まだ単なる若手社員だった筆者らには自分の裁量で使える経費(接待費)が回って来ず、たまに部課長の接待の御相伴にあずかる時しか「バブル景気」を実感できる機会が無かった。そして連れて行かれる先は、「銀座」とかではなく、何故か錦糸町とか西葛西とかのクラブ。あのバブル期でさえ場末感漂う所が多かったものである。

 

忘れもしないのが平成元年12月25日(月)、クリスマスの日。あの日は河川の汚泥を特殊セメントで固化処理する実験に関連した仕事で、午後に一人で錦糸町の首都高高架下の川から汚泥サンプルを採取し、船橋にある研究所へライトバンで搬送するという作業が入っていた。

 

ところが予定がずれ込み、夕方6時からという事になってしまった。ゴムボートを浮かべて、長柄の柄杓で汚泥をすくっていくのだが、初めてなので上手く採取出来ない。別作業で同行していた地元大手S建設の同年輩の人たちが見かねて手伝ってくれ、なんとか終えたのが夜の9時半過ぎ。

 

ヘドロだらけになりながら一息ついた目の前に、錦糸町のラブホテル街のネオンが眩しく輝いていた。そして、同年輩のアベックが吸い込まれるように入ってゆく。そして車のラジオからは日経平均株価が高値更新云々のニュースが流れていた。

 

「ああ…クリスマスで同年輩の連中はパコパコやっているのに、この俺は何やってるんだろ?・・・」あのときの惨めな気持ちは、いまだに忘れることが出来ない。

 

そんなバブル景気も翌年には、日経平均大暴落で崩壊へ。長い平成不況の始まりである。最近よく時代錯誤・無茶苦茶な時代の代名詞として「昭和」が取り上げられるが、思えば「平成」も今振り返れば大概な時代だった。「平らかに成る」どころか「一億ぺいぺいに成る」世だったのだから。

 

私が株式投資を始めたのはバブル崩壊後の1994年から。1990年当時は株式市場の暴落に対して「ざまーみろ」的な感想しか湧かなかったが、「令和」の世になり日経平均4万円超えに対して格別の感慨も無く妙な力みも無く「本当の勝負はまだまだこれから」と構えている自分がいる。不思議なものである。

 

「無駄遣い、する金あれば相場せよ

       長者になれる真の近道」

             ※江戸時代の『相場歌留多』より

 

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