公表出来ぬSTAP細胞をなぜ「Nature」で発表したのか？

理化学研究所の小保方某氏が代理人の弁護士を通じて見解発表したが、公表できない筈のSTAP細胞をなぜ「Nature」2014年1月30日号で論文２編によって発表したのか、理解不能である。

読売新聞4月14日13時17分配信記事↓

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小保方氏、ＳＴＡＰ作製手順「公表できない」

　理化学研究所の小保方晴子ユニットリーダーの代理人を務める三木秀夫弁護士が１４日、ＳＴＡＰ細胞を作製した経緯などについて、小保方氏から聞き取った内容を文書にして発表した。

　三木弁護士によると、小保方氏は約５年前にＳＴＡＰ細胞の研究を始め、２０１１年４月に作製を確認。小保方氏は、作製実験を１日に複数回行ったこともあったとして、「日々培養され解析されていました」と強調した。同年６月から９月頃までに１００回以上、９月以降も１００回以上作製したと主張した。

　小保方氏は、ＳＴＡＰ細胞を作製した第三者の氏名の公表を拒んだ上で「存在は、理研も認識しているはず」と説明した。ＳＴＡＰ細胞の作製手順については「特許等の事情もあり、現時点ではすべてを公表できない」と理解を求めた。(以上引用)

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「特許等の事情もあり、現時点ではすべてを公表できない」

という台詞は、ＳＴＡＰ細胞の作製が部外秘的な機密事項であることを窺わせる。そんな機密事項を何で突然「Nature」誌上で発表したのだろうか？

またビジネスの世界でもそうだが新商品や画期的商品を公表する際は、事前に各方面からの批判批評に耐えうる十分な資料を用意するのが常識。ところが本件の関係者たちは合計２００回以上の実験に成功しながら、同じ写真を使い回すわ、実験ノートはロクにとっていないわと自ら墓穴を掘っている。

しかも小保方氏、ＳＴＡＰ細胞の「存在は、理研も認識しているはず」と言っているが、「～はず」とは何ぞや？　逆に言えば、理研はＳＴＡＰ細胞の存在についてよく確認しないまま研究を進めさせている事になるが。

ＳＴＡＰ細胞が実在するなら、それは世の中のためになるものだから是非実用化まで進めてほしい。しかしＳＴＡＰ細胞が存在するか、しないかという議論以前に、そんな杜撰な研究姿勢に対して国税が投入されているという事実が問題ではないか。

うがった見方をすれば「Nature」誌上で発表したのが１月、まさに予算編成の真っ只中の時期である。一種の緊急案件扱いで予算獲得しようという焦りの結果が、現在のズボズボな事態を招いているのではなかろうか？

この小保方某をはじめ理化学研究所の人達は、少なくとも筆者よりＩＱの高い優秀な人達なのだろう。そして一介のサラリーマンには逆立ちしても無理な、世の中のためになる研究をしているのだろう。そうであるなら、もっと真面目にやってもらいたいのである。

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