彼らはただでさえ「イスラム教ＶＳキリスト教の宗教対立」という、実は欧米が望んでいるシナリオに自らはまり込んでいるのに、更に「イスラム世界ＶＳイスラム以外の全世界」というレベルにまでエスカレートしてしまう危険を孕んだ、実に軽率なアクションを選択してしまった。それが今回の我が国に対するイスラム国による身代金要求と人質殺害予告である。
非イスラムかつ非キリスト教の国家勢力は概ねアジア地域に存在し、それらは皆、中華人民共和国による有形無形の圧力（事実上の侵略）を蒙っている。イスラム国は中共を敵と表明しているのだから、それら非キリスト教の国家勢力へは、自らの立場について理解と支援を得るようなアクションをとるのが賢明な筈である。
特に日本に対しては、現在の安倍首相が東トルキスタンに関する知見を有していることから、日米同盟の存在の埒外での水面下の接触も十分可能である。ところが今回イスラム国は、安倍首相のイスラエル訪問と人道支援の拠出金２億ドル声明という、ごくありきたりのアクションに対して、「パブロフの犬」レベルの条件反射というリアクションを起こしてしまったのである。
しかも声明の相手は、日本政府と「日本国民」。サムライの国、カミカゼの国の民に、いきなり喧嘩を売ってきた。もしかしたら単に日本と東アジアの政治状況に対して無知なだけなのかも知れないが、そうだとしたら余計にバカ過ぎる。
例の人質の内、あの湯川某は適当に始末してくれればよい。フリージャーナリストの後藤氏は気の毒ではあるが、これも戦場往来の宿命なのでどうしようもない。
先ず、日本国内の“イスラム過激派”とイスラム国シンパを徹底的に摘発する。但し日本には基地外クサレ左翼の弁護士やプロ市民が存在するので、それらが“敵（日本政府）の敵は味方”とばかりにイスラム過激派シンパを弁護してゴネる可能性がある。従って単に摘発検挙するのではなく、闇に葬ってしまうべきかも知れない。
… … … … … … … … … … … … … … … … … …
ブログランキングに登録しています。
応援いただければ、下記アドレスをクイックお願い致します。
↓
… … … … … … … … … … … … … … … … … …
